Web系フリーランスのためのトラブルになりやすい仕事の見分け方

フリーランスとして働いていると、「稼げるときに稼いでおきたい」という気持ちになるのは当然のこと。

そのため、「声の掛かった仕事はすべて請ける！」くらいの気持ちでやっている人もいると思います。

でも、手あたり次第やっていると、思いもよらないトラブルに見舞われたり、手離れの悪い案件にいつまでも時間を取られたりということも起こってしまいます。

今回は、僕の経験や同業の友人と話した中で見えてきたWeb系フリーランスのための「トラブルになりやすい仕事」の見分け方についてお伝えしたいと思います。

スケジュールがタイト(納期まで時間がない)

スケジュールがタイト、つまり納期まで十分な時間がない場合には、受注前によく検討するのがおすすめです。

単純に作業量と照らし合わせて時間が足りない場合はもちろんですが、「なぜ現状納期まで時間がないのか？」をよく考える必要があります。

直請けの場合は、クライアントとスケジュール調整を交渉できる余地がありますが、要注意なのは下請け案件です。

理由としてはいくつかありますが、

• そもそも発注のタイミングが遅い
• クライアントの反応が鈍い
• 元請け担当者のディレクションがまずい

などがよくあるパターンです。

そもそも発注のタイミングが遅い

制作に2ヶ月掛かるウェブサイトを1ヶ月前に受注すれば、修羅場になるのは当然ですよね。

ただ、クライアントの立場からすれば制作にどれくらい掛かるかイメージできない、公開時期が近くならないと社内で具体的な話にならないというのは理解できます。

ですので、どうしても納期がずらせない場合には、特急料金など上乗せして少し無理して仕上げるか、仲間に助けてもらいつつ対応するのもアリです。

ただ、やはり基本1人もしくは少人数で制作に掛かるフリーランスの場合はリスクが大きい場合が多いです。

その点、制作会社であればスタッフ総動員でなんとかできてしまうので強いですよね。

いつもぬるま湯に浸かっているのもそれはそれでつまらないかもしれませんので、自分のスキルと相談しつつ、納期までの段取りがイメージできれば挑戦してみるのもいいと思います。

ちなみに納期はずらせない、特急料金も払えないという依頼は断りましょう。

そんな仕事しなくても、ちゃんとあなたを尊重してくれるクライアントはたくさんいます。

フリーランスは自分で自分を守ることも考えた方がいいと思います。

クライアントの反応が鈍い

クリエイター側でできる限り用意はしても、クライアントにしか作れない資料やコンテンツというのがあります。

それらの提供が遅ければ、当然制作は進みません。

制作に必要となる資料や素材をリストアップして提出することはできますが、はやり最後はクライアントに用意してもらうものがいくつもあります。

この場合、不備のある資料をもとに、とりあえず制作を進めたりする形になるので、後工程で必ず大きな修正が入ります。

また、資料などの提供が遅いクライアントは、当事者意識が低く「丸投げしてれば大丈夫」と考えているケースが多いです。

そのため、こちらからつつかないと資料が出てこなかったりして、作業が煩雑になりがちです。

当たり前ですが、こんな感じで制作を進めればいいものはできるはずありません。

ウェブサイトが名刺代わりだった時代ならまだしも、たくさんの企業がWeb活用の有効性を認識している現在では、そんなサイトで太刀打ちできるはずがありません。

成果の上がらないサイトを作り続ければクライアントに喜ばれることはなく、ひいてはフリーランスとしての自分の評判にも影響するリスクがあります（それがたとえ「丸投げ案件」だったとしても）。

元請け担当者のディレクションがまずい

こういう案件の担当者は、クライアントに言われたことをそのまま伝えるだけの、いわゆる「御用聞き」的な振る舞いに終始するケースが多いです。

また制作に関する知識が浅いため、クライアントやクリエイターの意図や要望を十分把握できないまま双方に伝えてしまうことがあります。

ですので、事前に担当者と十分にコミュニケーションを取り、受注するか否か検討することをおすすめします。

いったん受注してしまえば、そこからの責任はあなたに掛かってきます。

なおこういう担当者からの依頼を一度引き受けると、それ以降「なんとかしてくれる人」とロックオンされる可能性もあります。

そうなれば毎度のように、タイトな案件の依頼が来るようになるかもしれません。

それらに対応していくことも一つの選択肢ではありますが、質のいい仕事からは縁遠くなるでしょう。

決裁権のない担当者が窓口になっている

クライアントが個人事業主の場合はあまり多くありませんが、中小企業など法人の場合には直接やり取りする担当者が決裁権を持っていない、つまり従業員のケースがあります。

この場合、自分と担当者の間で話がまとまっていても決裁者(社長など)の一声ですべて白紙になるリスクがあります。

そのため、逐一決裁者に確認を取ってもらうなどの対策はしておく方がいいです。

結局のところ、お金を払う人が納得していなければ納品には至りません。

担当の方にはできるだけ分かりやすく簡潔に制作の方針や段取りなどを説明し、決裁者との間で齟齬がないように注意が必要です。

公序良俗に反するおそれのある案件

このパターンは、たとえ納品までスムーズに完了したとしても、肝心の料金の回収の際にトラブルになるおそれがあります。

具体的には、納品後に料金を値切られたり、ひどい場合には踏み倒そうとしてくる場合もあります。

できれば受注前の段階でコミュニケーションをとりつつリスクを判断しましょう。

もちろん、業種に関係なくしっかりと料金を払ってくれるクライアントもいるでしょう。

しかし、こうしたリスクは他より高くなると言わざるをえません。

僕の場合は、情報商材系などで数回、納品後に音信不通になったことがあります。

幸運にも後になって分割で料金を支払ってもらうことはできましたが、そんなのはレアケースだと思っています。

相手の所在が分かっている場合には少額訴訟など法的措置もとれますが、それでも通常の業務に加えてなれない作業をすることになります。

そんなことにならないよう、受注前の段階でリスクをしっかり判断しておくことをおすすめします。

個人的には、「その仕事をして親や子どもに胸を張って言えるか？」を一つの判断基準にしています。

クライアント先の担当者が「元SE」とか

これは一概に言えないので書こうか迷いましたが、クライアント先の担当者が「元SE」とか「元デザイナー」とかの場合、いちゃもんのようなクレームを入れてくることが稀にあります。

「元」が付くということは、結局のところ「その仕事でやっていけなかった人」ということが多いです。

そのため仕様に関する認識が甘かったり、単に「好み」の問題で修正対応などを強要してくる場合があります。

もちろん、それらの知識を活かして建設的なやり取りをしてくれる人もたくさんいます。

そのため、これを理由に受注を避ける必要はないですが、修正依頼などがあったときは「それが本当に理に適ったものなのか？」というのはちゃんと考えるべきだと思います。

そして対応するにしても、必要なら追加料金を交渉するなど双方が納得した上で制作を進められるのが理想です。

まとめ

以上、Web系フリーランスのためのトラブルになりやすい仕事の見分け方でした。

僕としてはなかなかきわどいことも書きましたが、同業で疲弊している人や不満を抱えている人のヒントになればと思い書いてみました。

もちろん、ここに書いたことがすべてトラブルにつながるとは限りません。

止むに止まれぬ事情でスケジュールが押したりする場合もありますし、こちらのことを尊重して一緒に納品まで取り組んでくれる担当者も大勢います。

しかし「フリーランスは立場が弱いモノ」として、無理を強要してくるモンスタークライアントも一定数います。

そういう人たちに付き合って自分をボロボロにしないよう自衛しつつ、ビシバシ頑張って頂ければと思います。

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